【固定費を劇的に削減】株主優待で携帯代が安くなる！？必見の3銘柄

「毎月のスマホ代、もう少し安くならないかな…」家計を見直すとき、誰もが一度は考えることではないでしょうか。今や生活に欠かせないスマートフォンですが、その通信費は家計の大きな負担になりがちです。

しかし、この大きな固定費を「株主優待」で節約できる方法があるのをご存知ですか？

実は筆者もスマホを2台持っていますが、株主優待で毎月のスマホ代の削減ができています。今回は、株主になることで毎月の携帯料金がお得になる、今注目の3つの銘柄を徹底解説します！

まずご紹介するのは、ガスやインターネット、水の宅配など、生活に密着したサービスを幅広く手掛けるTOKAIホールディングスです。同社の株主優待は、自社グループの格安SIM「LIBMO（リブモ）」の月額料金割引に使えることで絶大な人気を誇ります。

優待で携帯代がお得になる仕組み 優待カタログの中から「LIBMOの月額料金割引」を選択することで、6ヶ月間、毎月の利用料が割り引かれます。年2回の権利確定があるので、株を手放さなければ実質毎月割引が適用されます。
優待内容（2025年7月時点）
- 100株以上：350円/月の割引 × 6ヶ月間（合計2,100円分）
- 300株以上：850円/月の割引 × 6ヶ月間（合計5,100円分）
権利確定月: 3月末、9月末
おすすめ活用術 「LIBMO」はNTTドコモ回線を利用した格安SIMで、もともとの料金が非常にリーズナブル。例えば、データ3GB＋音声通話プランは月額980円（税込）ですが、100株保有していれば、優待適用期間中は実質月額630円で利用できてしまいます。年に2回優待がもらえるので、継続的に割引を受けられるのも大きな魅力。「格安SIMに乗り換えて、さらに優待で極限まで安くしたい！」という方に最適な銘柄です。
使い心地はどうなのと気になる方もいらっしゃると思いますが、私もLIMBOユーザーで、都内や、都内近郊の県で使用する際、ほとんどストレスを感じずに使うことができています。

続いては、楽天市場や楽天カード、楽天ペイでおなじみの楽天グループです。2024年に発表された新しい株主優待は、多くの投資家に衝撃を与えました。

優待で携帯代がお得になる仕組み 株主に対し、「楽天モバイル」のデータ通信が毎月30GBまで使えるeSIMが、なんと1年間無料で提供されました。（第28期株主優待）
優待内容（2025年7月時点）
- 100株以上：「楽天モバイル」の音声＋データ30GB/月プランを1年間無料提供（第28期株主優待）
権利確定月: 12月末
おすすめ活用術
- デュアルSIMで最強のサブ回線に: 今お使いのスマホがデュアルSIM対応なら、メインの電話番号はそのままに、楽天モバイルの優待eSIMを追加。データ通信は楽天モバイルを使えば、メイン回線のデータ消費を気にする必要がなくなります。
- タブレットやモバイルルーター用に: 外出先で動画を見たり、PC作業をしたりする方は、タブレットなどにこのeSIMを入れれば、どこでも大容量通信が使い放題になります。毎月30GBものデータ通信が実質0円になるインパクトは絶大。使い方次第で、通信費全体を劇的に節約できる革命的な優待です。
- 第29期株主優待内容については、楽天グループ株式会社投資家情報ページにて発表があるものとみられます。

「やっぱり大手キャリアの安心感がいい」という方も多いはず。そんな方におすすめなのが、高配当株としても人気のKDDIです。auと相性のいいPontaポイントがもらえる株主優待など、こちらもお得な内容です。

優待内容（2025年7月時点）
- 200株以上：（保有期間1年以上5年未満）2,000円相当
  - （1）Pontaポイント
  - （2）「ローソン」と「成城石井」の人気商品詰め合わせ
  - （3）環境保全や社会貢献のために活動する団体への寄付
    - ※（KDDI株式会社　株主優待制度紹介ページから抜粋）
      当社は株主さまの所有する株式を、1株につき2株の割合をもって分割しました（効力発生日：2025年4月1日）。
      2025年度の株主優待は2025年3月31日を基準日とするため、贈呈基準は従来通り「100株以上」ですが、2026年度株主優待贈より同基準が「200株以上」となります。
権利確定月: 3月末
おすすめ活用術 もらえるとなにかと嬉しいPontaポイント。KDDIは株主還元の意識が非常に高く、配当金を増やし続けていることでも有名です。長期保有で優待額がアップする制度もあり、「安定した資産として持ちながら、生活費の足しにしたい」という方にぴったりの銘柄と言えるでしょう。

あなたのスマートフォンの使い方に合った銘柄は見つかりましたか？物価高が続くいま、賢く株主優待を活用して、家計の大きな負担である生活費を見直してみてはいかがでしょうか。

※本記事は特定の銘柄の購入を推奨するものではありません。株主優待の内容は変更される可能性があるため、最新の情報は各企業の公式サイトをご確認ください。投資に関する最終的な決定は、ご自身の判断と責任においてお願いいたします。